コロナ禍でもW保険(法人保険・社長の個人保険)を連発で契約し続けている
大田勉の法人55連発プロジェクトとは
こんにちは。イーエフピー株式会社の花田敬です。
未曾有のコロナショックで私たちのライフスタイルやビジネスが大きく変化しました。保険業界も今までの常識が通用しない全く新しいステージを迎えています。
私の経験上、大きな変化が求められる有事のタイミングはあなたのビジネスを劇的に飛躍させる大チャンスです。
法人保険は有事でも、平時でもオーナー社長の悩みを解決できる唯一の金融商品。今こそ行動すべき時と言えます。
そんな中、いち早くコロナ禍の保険営業スタイルを確立し、年払い2000万クラスのW保険(法人保険・社長の個人保険)を連発で契約し続けているのがニッケイ・グローバル株式会社の大田勉さんです。
今回は大田勉さんが現場で実践している最新鋭の社長アプローチ&法人保険お預かりスキームを公開します。
個人保険からスタートし、まったく売れず
当時の預金残高4,500円。
どん底から劇的に飛躍を果たした55連発メソッド
ここでニッケイ・グローバルの大田勉さんのストーリーを紹介をします。
大田さんは、年収1800万以上の社長からW保険(法人保険・社長の個人保険)を契約し続け、TOT・COT基準の挙績を常に残している保険営業歴25年の大ベテランです。
ところが大田さんのここまでの実績にたどり着くのは決して平坦な道のりではありませんでした。
大田さんの前職は旅行会社で、法人の社長を相手に営業していました。
海外ツアーなどの企画で1週間から2週間にわたって多忙な経営者と多数知り合いとなり、寝食をともにしていたので、十分な法人ネットワークはあったのです。
しかしなかなか契約は取れませんでした。
知人の紹介を頼った個人保険の営業も展開しましたが、契約が取れずに、貯金が底を尽きかけ、わずか5,000円しかないという時期を味わっています。
その後、法人マーケットにチャレンジし、あることをきっかけに1件でMDRT基準を達成する大型保険契約をお預かりしました。
この方法こそが保険という言葉を使わずにオーナー社長に生命保険を使った問題解決手法を提案できる法人55連発メソッドです。
キーワードはハイリスク請負業の社長のライフプランに寄り添い会社と社長に1円でもお金を多く残す手法法人55連発。
オーナー社長の責任は事業を継続することです。
事業継続できなくなると会社は倒産し、従業員や取引先にも迷惑をかけることになります。
昨今は新型コロナウィルスの影響で中小企業の経営は厳しさを増しています。オーナー社長は事業継続のために毎日必死に戦っているのです。事業を継続するために必要なのはお金です。会社又は社長個人にお金があればどんな時も事業を継続することができます。お金は社会貢献のツールであり、オーナー社長が戦うための鎧であると言えるでしょう。
だからこそ、大田さんの代名詞である「社長の可処分所得をトコトン増やす具体策」「会社と社長に1円でも多くお金を残す手法」というメッセージは有事でも平時でも社長の心に直球ど真ん中で刺さり、社長の信頼を勝ち取ることができるのです。
社長が「それ聞きたい!」と前のめりになる
社長の可処分所得をトコトン増やす法人55連発とは
売れない保険営業マンだった大田さんが、他の保険営業パーソンとの差別化を図るため、法人保険マーケットで成功するために税理士・銀行マンが知らない保険・金融分野を徹底的に情報収集し、独自の視点で実践と検証を繰り返しながら確立していった手法が55種類あります。
会社経営における様々な悩みは生命保険を使うことで解決できる。
しかし、多くのオーナー社長はいきなり生命保険活用を提案されても聞く耳を持ってくれません。
保険という金融商品を上手に使うと、会社と社長のお金を守ることができる。それを「保険」という言葉を使わずにオーナー社長の心に響くように提案する手法が法人55連発です。一つ一つがレストランのメニューのようになっていて、55連発という名の通り、55以上の手法が用意されています。そのほとんどが、保険が自然に売れてしまう仕掛けがされています。
大田さんは55連発メニューを使って、
・年収1800万以上の金持ち社長からW保険(法人保険・社長の個人保険)を連発で契約
・社長から社長の法人紹介営業スキームを構築
・開業医マーケットを新規開拓
・法人顧客を持つ経営コンサルティング会社等と提携してセミナー営業でマーケットを開拓
・法人保険営業の鍵を握る税理士と成果がでる提携
といった圧倒的な成果を生み出してきました。理論的で再現性が高く、あなたも活用することができます。
税理士に「この人と組みたい」と思わせる税理士提携メソッド
大田勉さんは、法人マーケットにおいて、自らの差別化を図るために、自分自身の失敗や経験を細かく検証し、20年以上の年月をかけてこのメソッドを開発してきました。その中で常にテーマにしてきたことが「税理士の知識を超えること」でした。
保険営業パーソンにとって税理士の存在は”難敵”になる時があります。あと、ちょっとで保険契約というところで社長の顧問税理士が出てきて「No」をくらってしまう。そんな経験をお持ちの方も多いでしょう。
実は税理士は税務には詳しいのですが、保険はもちろん金融や資産管理については弱いのです。そこで大田さんは税理士の知らない、苦手な資産管理や金融知識を研究し、税理士に「この人と組みたい」と思わせるようなアプローチ手法を確立していったのです。
税理士のタイプを見抜けるようになり、その結果どんな税理士でも提携に対して「NO」と言えないアプローチ手法を確立しました。
税理士だけでなく、社会保険労務士や司法書士などほかの士業とも提携し、その先にいる法人顧客を紹介してもらい法人保険をお預かりしています。その秘訣を実践解説レポート&オンライン動画でも公開します。
コロナ禍で法人保険が売れる
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