これらに一つでも当てはまる方で、
今このページを読んでいる方はとても幸運です。

節税保険販売停止後、6ヵ月であっという間に
３１社から法人保険契約を獲得した
バレンタイン税制改正版の金持ち社長アプローチ方法を
ぜひご覧ください。

 

大田氏はMDRTのTOT資格1回、次のランクのCOT資格4回を獲得（現在は成績資格終身会員）と、数多くの成績を残してきた保険営業歴25年の大ベテランです。
大田氏はこれまでも、年収1800万円以上の社長向けにあるセミナーを開催してきました。それが「社長の可処分所得をトコトン増やす具体策セミナー」。元々人気のあるセミナーでしたが、2月中旬のバレンタインショックにさすがの大田氏もひるんだと言います。
一抹の不安のなか臨んだ3月中旬のセミナー集客の結果は……？

なんと、大田氏の予想に反し大盛況。
バレンタインショック以前よりも大きな反響となったのです。
東京・名古屋・大阪・福岡で開催した定員20名の有料セミナーが、なんとほぼ即日の満席。
増席に次ぐ増席で、開催数も増やしました。
参加者は年収1800万円以上の金持ち社長です。
驚くべきは、セミナーから保険契約に繋げるステップである個別相談の依頼が、集客の段階ですでに来ていたこと。どれだけ金持ち社長が前のめりで参加していたのかが分かります。
大田氏にとっては、まさにHAPPYホワイトデーとなりました。

大田氏の真骨頂は「会社と社長は一体である」という考えの基、
法人・社長個人・社長のファミリーに１円でも多くお金を残す55連発メニューを活用したトータルでの提案。
連日の個別相談で集まった会社と社長個人の保険証券で鞄がパンパンになるほど。ここから怒涛の契約ラッシュがスタート。
バレンタインショックで多くの保険営業パーソンが法人にアプローチすらできない中、大田氏は6ヶ月で税理士法人を含む31社の法人保険契約を獲得します。
その売上は半年でCOT確定、年間でTOTを達成するペースと言うから驚きです。

大田氏はなぜこのような成果を残すことができたのでしょうか？

詳しくは動画セミナーで公開します。

なぜいま、大田氏の手法が急激にクローズアップされているのでしょうか？
大田氏の「社長の可処分所得を増やす」というテーマは、これまでも金持ち社長から支持を受け続けてきました。

その一方で、シンプルで簡単という理由で「節税保険」に安易に飛びついてきた社長も多数いたのではないでしょうか。

保険営業パーソンにとっては、難しいことを考えなくとも「売りやすい」。社長もとりあえず節税保険に入っているということで、なんとなく満足・安心してしまっている面がありました。

しかし、突如として節税保険が販売停止となり、ここに安易に頼れなくなったいま。「どうやって会社と社長個人の可処分所得を増やすか？」という命題に、社長も保険営業パーソンも、真正面から向き合わざるを得なくなったのです。そこで、大田氏の可処分所得を切り口にしたセミナーや５５連発メニューの需要が一気に高まったというわけです。

法人保険が販売停止した後、打つ手が無く、社長の元へ行けなくなってしまった保険営業パーソンがほとんど、という状況はご存知のとおり。しかしそれと対照的に、大田氏のノウハウはありとあらゆる角度から新規の法人客に切り込んでいくことができます。言い換えれば今の状況は、ノウハウさえあればライバル無しの「入れ食い状態」で新規の法人客を獲得できる最高のシチュエーションなのです。
さらに、バレンタインショックはもちろん税理士にも直撃しています。自分で提案した節税保険が節税にならないことが明らかとなった今、顧問先の保険のフォローアップに窮しているのです。なんとか危機を脱したい税理士は、この問題をフォローアップできる保険営業パーソンであれば、喉から手が出るほど提携したいと思っています。保険営業パーソンと税理士の関係性は明らかに変わってきています。それが何を意味するか？　つまり、大田氏のノウハウを身につければ、税理士との提携は簡単にできてしまうということです。